選手の年俸から、放送時間とチケット売上へ フアン・マタの「1％」が広げたもの
フアン・マタは2017年、自分の年俸の1％を寄付し、ほかの選手にも参加を呼びかけた。Common Goalの「1％」は、その後、ボールの売上、放送時間、代表戦のチケット売上にも使われた。同じ比率を先に決めたことで、選手個人の善意が、クラブや企業、協会も参加できる共通ルールへ広がった。
大きな一度より、続けられる小さな比率を選んだ
スペイン代表経験を持つマタは2017年8月、年俸の1％を寄付すると表明した。構想には姉や、サッカーを通じた社会事業を続けてきたユルゲン・グリースベックとの対話が影響した。マタが重視したのは、参加者が現実的に続けられ、サッカー界の仕組みに組み込める形だった。Common Goalはマタと共に始まり、彼は共同創設者として諮問委員会にも加わった。
同じ1％でも、差し出す資源は変わる
選手や監督は収入の1％を約束できる。スポーツ用品会社adidasはサッカーボールの世界純売上の1％を拠出し、米国のFOX SportsはFIFAワールドカップ中継時間の1％を活動の発信に使う。給与、商品の純売上、テレビの放送時間は性質が違う。それでも「自分がサッカーから得る資源の一部を戻す」という入口を共有できる。
ウェールズ代表では、サポーターが使い道も選ぶ
2024年7月、ウェールズサッカー協会はCommon Goalへ参加した最初の各国協会になった。男子代表のワールドカップ予選チケット売上から少なくとも1％を地域・環境事業へ回し、対象となる使い道はサポーターが決める。選手一人の給与から始まった約束が、協会の興行収入と観客の選択まで含む形へ移った。
500超の参加者と200超の選手は、別々に足さない
Common Goalの公式ページは、誓約した個人・組織などを500超、そのうちプロ選手を200超としている。これまでに動かした資金は1500万ユーロ超で、114団体を支え、現在20の事業を支援すると記す。参加者数、支援団体数、事業数は、それぞれ数えている対象が違う。1％は一つの寄付額を示す数字であると同時に、参加者ごとに資源の形を変えながら続けるための合図になった。